日本では2021年1月から9月までの統計で死亡者が前年に比べ約6万人も増えたそうです。
戦後の統計でずば抜けているそうです。
(コロナで最も亡くなる人が多かったはずの2020年はなぜか超過死亡減少)
本来なら超重要なニュースのはずですが、政府もメディアもダンマリを決め込んでいます。
この死亡者激増は世界各国で起きており、ドイツやイギリス、アメリカでも前年比を大きく上回っている。
特に若い年齢層が多い。
ところが日本政府もそうですが各国もその理由を一切説明していません。
イスラエルでは重症患者の95%、入院患者の85~90%がワクチン2回接種済みです。
Frontier in Medecineは、mRNAワクチンブースター接種後の血管関係のガンが急増している可能性がある。
アメリカ赤十字社、ワクチン接種者からの献血は重大なリスクを伴うため、受けられないという文章を昨年9月に出している。
いずれかの種類のCOVID-19ワクチンを接種した場合は、赤十字で回復期血漿を提供する資格はありません。
かつてワクチンを打たせたかった人たちはリスクとベネフィットを比べろと言ってました。
しかし、打っても感染予防は市内は重症化も防がないわ永遠に打たなきゃならないわ接種後の副反応はひどいわ障害者はたくさん出るわでこんな代物のどこにベネフィットがあるのだ。
生命保険会社のOneAmerica社は2021年第3四半期及び第4四半期の死亡者数はパンデミック前に比べ40%増加している。
主に18 歳から64歳まで大半が新型コロナ以外の死亡。
OneAmerica社に限らず、この業界全体で、歴史上最も高い死亡率をみている。
フランスでの実例
ワクチン接種後に死亡した男性に対して、生命保険会社が保険金の支払いを拒否。
保険会社コロナ注射を不含む実験的な薬や治療の使用は、保険契約から明示的に除外されており、そんな実験的なワクチン接種で死に至るのは自殺と同じであるとして支払いをしなかった。
(V接種後に死亡は保険金支払い拒否、この話、デマだろうと疑っていましたが、フランスでは起きていたんですね。日本もこのニュースが広まれば、接種に対する意識が高まります。)
戦後最大の超過死亡数。世界各国で。ブースター接種で急増するガン患者。 pic.twitter.com/ENhEJX5ccm
— 細川ひろしファンクラブ (@MdHosokawa) February 15, 2022
【事実は空想を超える】
・ワクチン接種後の死→因果関係不明、補償なし
・PCR陽性後の死→死因問わずコロナ死として集計
・ワクチンが無かった2020年の死者数は前年比で減少した
・ワクチンを打ち始めた2021年から死者(超過死亡6万6千人)が急増中
・令和2年の肺炎死者は1万人減る
・ワクチンは危険 pic.twitter.com/6WQanHLZu4— 🇯🇵ぷすけつ🇪🇸 (@busunoquets) February 12, 2022
もう少し、このワクチンのことを勉強した方がいいですよ。
打てば打つほど増え続ける陽性者
苛烈な副反応に悩み、病院を
たらい回しにされる人々。
接種後に死亡しても因果関係不明にされる被害者とその家族。
接種開始後に急激に増え続ける超過死亡者の数。なんか、いいことあるの?
このワクチン。 pic.twitter.com/6f5FuwwGSN— yuki (@yuki4847m) February 13, 2022
・・・本記事の目的・・・
ワクチン接種直後(初期)の副反応はインフルエンザに比べて各段と多いことが日に日に顕著になってきました。更に中長期的なリスク(抗体依存性免疫増強:ADEなど)をとなえる専門家がかなり多くみえることもわかってきました。専門家とは感染学者や医師のみなさんであり、彼らの見解は公的機関のデータや研究発表を基にしております。「科学的な根拠」があり、いわゆる「デマ」とは違います。また、私感ですが彼らには人としての正義心や誠意を感じます。ところが報道を視てましても彼らの見解は何故かほとんど取り上げられず、完全に無視されているのが実態です。本来であれば、生命や健康に関わる重要案件である故に国民の知る権利が阻害されてはなりません。接種を自己判断するためには、生命健康へのベネフィットと同時に考えられるリスクも国民には知る権利があります。このような情報が偏っている状況下のままでは、あってはならないことですが、「知らなかった。なぜ政府は隠していたのか」と後悔や怒りを持つ国民が増えてしまうのではないかと懸念しています。納得の上で自己判断してもらうことが最低限の政府の責任ではないでしょうか。私は記事にたどり着かれた方に対し、以上のような観点からの有用な情報を微力ではありますが提供をすることを本記事を書くにあたっての目的としてきました。国民は薬害では苦しんできた経緯があります。薬害の可能性が否定できない現段階においては、より慎重であってよいはずです。以上、ご理解のほどよろしくお願いいたします。