kanriイギリスの国家統計局という機関が子どものワクチン接種後の健康被害の統計を出していて、その内容が衝撃的だという記事です。
日本政府はいったい何をやっているのか。
コロナやワクチンのことについては、誰に遠慮をしているのか決して検証をしない国になり果てた。
国家統計局
ONSは、英国統計局の最高経営責任者であり、英国国立統計局の主な統計顧問でもある国家統計局および政府統計局（GSS）の「本部」として機能します。
子供への接種が始まってまだ数ヶ月でこの惨状です、副作用による健康被害は日を追う毎に拡大している
ワクチンが安全なもの病気から守ってくれるものだと思ってたら大間違いです
“ワクチン接種完了してる子供の方がワクチン未接種の子供より死亡する確率が303倍高い”
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被害は更に拡大、まさに地獄絵図…
6/10発表
コロナワクチン副作用12〜17歳12歳 126名(重篤48名)
13歳 119名(死亡2名、重篤44名)
14歳 133名(重篤45名)
15歳 156名(重篤51名)
16歳 143名(死亡2名、重篤43名)
17歳 168名(重篤37名)厚労省 コロナワクチン副作用データ
↓https://t.co/7TIPWc7oH6 pic.twitter.com/8khWsYCP9E— 野田CEO (@nodaworld) June 20, 2022
・・・本記事の目的・・・
ワクチン接種直後（初期）の副反応はインフルエンザに比べて各段と多いことが日に日に顕著になってきました。更に中長期的なリスク（抗体依存性免疫増強：ADEなど）をとなえる専門家がかなり多くみええることもわかってきました。専門家とは感染学者や医師のみなさんであり、彼らの見解は公的機関のデータや研究発表を基にしております。「科学的な根拠」があり、いわゆる「デマ」とは違います。また、私感ですが彼らには人としての正義心や誠意を感じます。ところが報道を視てましても彼らの見解は何故かほとんど取り上げられず、完全に無視されているのが実態です。本来であれば、生命や健康に関わる重要案件である故に国民の知る権利が阻害されてはなりません。接種を自己判断するためには、生命健康へのベネフィットと同時に考えられるリスクも国民には知る権利があります。このような情報が偏っている状況下のままでは、あってはならないことですが、「知らなかった。なぜ政府は隠していたのか」と後悔や怒りを持つ国民が増えてしまうのではないかと懸念しています。納得の上で自己判断してもらうことが最低限の政府の責任ではないでしょうか。私は記事にたどり着かれた方に対し、以上のような観点からの有用な情報を微力ではありますが提供をすることを本記事を書くにあたっての目的としてきました。国民は薬害では苦しんできた経緯があります。薬害の可能性が否定できない現段階においては、より慎重であってよいはずです。以上、ご理解のほどよろしくお願いいたします。
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